ホスラブ（ホストラブ）自分の書き込み削除方法は？放置した場合のリスクを弁護士が解説

ホスラブ（ホストラブ）は、全国のホストクラブの他、キャバクラ、風俗店などナイトワーク業界の情報交換が活発に行われている掲示板サイトです。

性質上、性的な話題も書き込まれますし、匿名で自由に書き込みできることから、キャストやお店、利用者への誹謗中傷やプライバシーの侵害に当たる書き込みが行われることもあります。

ただ、掲示板は匿名とはいえ、IPアドレスを管理者側が把握していますし、被害者が発信者情報開示請求を行えば、投稿者個人の特定が可能です。

ホスラブに問題のある投稿をした人の中には、身バレ（バレる）した上、相手から多額の損害賠償を求められたり、逮捕されるのではないかと後悔している方もいらっしゃるのではないでしょうか？

この記事では、ホスラブで悪質な書き込みをしてしまった場合の法的リスクを解説すると共に、これを避けるための手段としてのホスラブの書き込みの削除方法（消し方）について解説します。

ホスラブの書き込みで身バレを恐れている方、既に相手から法的措置を取ると予告されたり、発信者情報開示請求を受けてしまった方は、インターネットトラブルに強い弁護士法人法の里にご相談ください。

トラブルの拡大を防ぐためには、まずは相談が大切です。無料ですので、お気軽にお問合せください。

ホスラブ（ホストラブ）とは

ホスラブ（ホストラブ）は、ナイトワーク業界の情報交換サイトです。

2001年にスタートした当初は、ホストクラブに特化していましたが、現在では、水商売や風俗業界全般のコミュニティーサイトになっています。

関東から沖縄まで地域ごとにコミュニティーが用意されており月間の利用者数が240万人を超えています。

ホスラブ（ホストラブ）の掲示板は匿名で書き込みができます。

それだけに誹謗中傷やプライバシーの侵害に当たるような書き込みも少なくありません。

ホスラブ（ホストラブ）の書き込みは特定される？

ホスラブ（ホストラブ）への書き込みは、匿名で行うこともできます。掲示板の画面上にもIPアドレスが表示されていません。

そのため、投稿者の身元を完全に秘匿できると思われがちですが、ホスラブの管理者は投稿者のIPアドレスを把握しています。

書き込みの内容が他人の権利を侵害する内容の場合は、被害者が弁護士に相談するなどして、発信者情報開示請求を行うこともあります。

この場合、ホスラブからIPアドレスの開示を受け、さらに、IPアドレスを基にプロバイダーに対して、投稿者の個人情報の開示を求めることも可能です。

ホスラブ（ホストラブ）の書き込みを放置するのはリスクがある

ホスラブ（ホストラブ）で誹謗中傷やプライバシーの侵害に当たるような書き込みをしてしまった場合、その書き込みを削除せずに放置することにはリスクがあります。

被害者が、発信者情報開示請求の手続きにより、投稿者の個人情報を得た後は、民事上の損害賠償請求や刑事告訴などの手続きを取ることが予想されます。

この場合、数十万円から数百万円といった損害賠償請求を受けたり、逮捕、起訴されて、前科がついてしまうおそれがあるのです。

ホスラブ（ホストラブ）の書き込みを削除するには？

ホスラブ（ホストラブ）の書き込みは、被害者だけでなく投稿者も自分で削除を試みることができます。主な方法は次の2つです。

• 削除依頼ガイドに沿って依頼する
• 弁護士からホスラブの運営会社に対して直接削除の要求を行う

それぞれの手順を確認しましょう。

削除依頼ガイドに沿って依頼する

ホスラブでは、削除依頼フォームを設けており、削除の依頼を受け付けています。

削除を依頼する方法については、ホスラブの「削除依頼ガイド」に書かれているので、その手順に従いましょう。

なお、削除依頼に対応している削除人はボランティアとのことなので、その点を踏まえてできる限り、相手に負担を掛けないようにしたいものです。

具体的な削除依頼方法としては、削除依頼フォームに、

• 対象URLの14桁の数字
• 対象レス番号
• 削除理由

等を記載して、送信するだけです。

削除依頼は基本的に問題のある対象レス番号ごとに対応しているとのことです。

ホスラブの削除理由とは？

ホスラブの書き込みにつき削除理由があるかどうかは、サイトにも公示されている「削除依頼ガイドライン」に則って判断されます。

削除依頼ガイドラインを紐解いて確認してみましょう。

個人名・住所・所属について

削除の対象は

「趣旨説明も公益性も無い」

「誹謗中傷の個人特定が目的である」

などの理由の場合に限るとのことです。

すでにネットで広く知られている情報や情報価値、公益性が有るものは削除されないということです。

電話番号について

電話番号は原則として削除の対象とのことです。

ただし、本人が自分で公開しているものは削除の対象にならないとのことです。

メールアドレス・ホスト情報について

投稿の文意から

「騙りの可能性や悪意が明らかで攻撃を目的としている」

「趣旨説明が無く衆目に晒すことを目的としている」

などの場合は、削除の対象になるとのことです。

誹謗中傷について

個人を特定する情報を伴っているものは全て削除対象とのことです。

ただ次のような場合は削除されません。

• その個人がホストを含めた有名人の場合
• 公益性が有り板の趣旨に則した事象が含まれたもの
• 直接の関係者や被害者による事実関係の記述が含まれたもの

私生活情報について

公益性の無い私生活情報・第三者の確認できないプライベート情報は一律削除対象とのことです。

以上の削除依頼ガイドラインのうち、いずれかの削除基準に該当している場合は、削除理由の欄にその旨を記載しましょう。

ホスラブの利用規約も確認する

ホスラブの削除依頼ガイドラインのほか、ホスラブが定める利用規約も確認しましょう。

利用規約の「3　禁止行為」には、ホスラブで禁止されている行為が列記されています。

公序良俗に反する行為や刑法の公然わいせつ罪、児童ポルノ法違反など、様々な法律に違反する行為を一般的に禁止していることが分かります。

そのため、明らかに法に抵触する書き込みの場合は、削除理由の欄に利用規約に違反していることや法律の根拠規定などを記載して、削除を求めることが可能です。

削除依頼フォームの削除理由の書き方

削除依頼を送付すると、ホスラブの「削除依頼履歴」に公開されます。

そのため、第三者に見られてしまうことを念頭に置いて、削除理由の文章を練らなければなりません。

具体的な内容を書いてしまうと、「削除依頼履歴」自体が、誹謗中傷等の書き込みに該当してしまう恐れがあるので注意しましょう。

例えば、特定の個人の本名を出したうえで誰々の愛人だ。といった書き込みをした場合は次のような文章で削除依頼しましょう。

 削除理由：個人を特定できる情報と誹謗中傷が書き込まれています。名誉毀損に該当するため、早急に削除を求めます。

削除依頼から削除されるまでは96時間かかる

削除依頼の申請をしても、直後に削除されるわけではありません。

投稿の削除は、削除人というボランティアが担っており、依頼を一つ一つ確認しながら削除しています。

削除までにかかる時間の目安としては、削除依頼の申請から96時間とされています。削除後は連絡がないため、96時間を目処に削除されているかどうか確認する必要があります。

96時間は4日間ですから、何の動きもないとイライラしてしまうかもしれません。

しかし、この期間がすぎる前に、同じ内容の削除依頼を何度も出してしまうと、スパムと判断されてしまい、削除の対応をしてもらえないおそれがあります。

少なくとも96時間は、対応を待ちましょう。

弁護士からホスラブの運営会社に対して直接削除の要求を行う

削除依頼フォームから依頼しても書き込みが削除されない場合は、弁護士に相談しましょう。

そもそも削除依頼フォームから依頼依頼は、削除人というボランティアが判断しているものであり、100％の確信を持って削除理由がないと判断しているとは言い切れません。

ネットでの誹謗中傷等のトラブルに詳しい弁護士であれば、ホスラブへの投稿内容を確認したうえで、その投稿に法的リスクがあるかどうか的確に判断することができます。

法的リスクがあると判断した場合は、弁護士はホスラブの運営会社に対して直接削除の要求を行います。

ホスラブの運営会社との直接交渉で削除させる他、裁判手続を利用して削除を求めていく方法もあります。

削除依頼フォームと弁護士への依頼のどちらを選ぶべきか？

ホスラブ（ホストラブ）の書き込みの削除は、

• 削除依頼ガイドに沿って依頼する
• 弁護士からホスラブの運営会社に対して直接削除の要求を行う

のいずれかの方法がありますが、どちらを選ぶべきなのでしょうか？

緊急性がない場合は、まず、ご自身で削除依頼フォームから削除依頼してもよいでしょう。

この場合、ホスラブの「削除依頼履歴」に公開される点に留意して、削除理由の文章を書きましょう。

至急に書き込みの削除をしたい場合は、弁護士に依頼しましょう。

弁護士に相談すれば、リスクを考慮したうえで、可及的速やかにホスラブの運営会社に削除を求めることができます。

まとめ

ホスラブ（ホストラブ）の書き込みは匿名でできますが、発信者情報開示請求の手続きにより、個人を特定することが可能です。

特定された後は、民事上の損害賠償請求を受ける可能性が高いですし、悪質なケースでは刑事告訴されてしまうこともあります。

こうした事態を避けるためには、危ない書き込みをしてしまった場合は、速やかに、自分の書き込みを削除することが大切です。

自分の書き込みは法的にリスクがあるのか？　という点について正確に判断できる方は少ないと思います。

その点も含めて、早めに弁護士に相談することが、トラブルの拡大を防ぐためにも重要です。

弁護士法人法の里は、ネット上の動画や画像の削除、掲示板やSNSでの書き込みの削除・投稿者特定など、ネットトラブル対応実績が多数あります。まずはお気軽にご相談ください。